健康経営施策の主なKPI

当社は「生活習慣病リスク」を健康課題のひとつとして、様々な活動をしています。
生活習慣病を予防することは、生産性を向上させるという健康経営の視点を超え、従業員が定年を迎えた後ももいきいきと過ごせることも目的としています。
健康経営の諸活動の効果を評価をする指標として、健康保険組合と共通の目標として設定している「良い生活習慣の数（※1）、肥満率、喫煙率」と「総合健康リスク（※２）」で評価して、改善活動を行っています。

※1 非喫煙、運動、食事、適正飲酒、睡眠に関する適正な生活習慣のなかで実施できている項目数
※2 仕事の負担（仕事の量的負担・仕事のコントロール（裁量権や地涌度））×職場の支援（上司・同僚の支援）/100

保健指導・特定保健指導

生活習慣病対策として、ハイリスク者に対し「特定保健指導」を実施しています。2021年度からは取り組みを強化し、社内保健師が各拠点に赴き、全ての対象従業員が特定保健指導を受けやすい環境を整えることで、健康保険組合と共通目標としている終了率を毎年達成することができています。
また健康調査アンケートで多くの従業員が「20歳の頃に比べて10kgの体重増加がある」と回答しており、そのうちの半数以上が健康診断で有所見者であったことから、若年層に対して適正な体重の維持に向けた保健指導を行うことは将来の生活習慣病対策、重症化予防につながると考え、2022年度から40歳未満の一定の基準を満たした従業員に保健指導を行っています。

ストレスチェック

自己のストレスへの気付きや職場環境を把握する目的で年1回ストレスチェックを実施しています。ストレスの高かった従業員のうち希望者には産業医による面接指導、社内保健師による面談を行っています。
またストレスチェックの結果に基づく職場改善活動も行っています。職場分析の結果を各部署へフィードバックして各部署の強み・弱みを確認し、より良い職場づくりを目指しています。

健康教育

従業員のヘルスリテラシー向上を目的に、健康教育を実施しています。
（内容：生活習慣病予防、メンタルヘルスセルフケア、アルコール依存症、睡眠について、など）
より多くの従業員が受講できるように動画視聴期間を設けて、2023年度は全ての従業員が受講しています。